【”治療アプリ”という医療プロセス開発を進める】佐竹晃太氏 – 学び直そう〜　小学生からお父さん～お婆ちゃんまで

【”治療アプリ”という医療プロセス開発を進める】佐竹晃太氏

引用：慶応大学情報
ITを診療の現場に生かすベンチャー企業CEO兼医師
－第3の治療法として”治療アプリ®”を開発－卒業生佐竹晃太君（医学部卒）2018/06/27 佐竹晃太／株式会社キュア・アップ代表取締役社長　医師2007年医学部卒業。日本赤十字社医療センター呼吸器内科臨床医等を経て、2012年上海の中欧国際工商学院（CEIBS［シーブス］）に留学し経営学修士（MBA）取得。2014年米国ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院にて修士（MPH）取得。帰国後、2014年7月に後輩の鈴木晋君（2010年医学部卒業）と共に株式会社キュア・アップを創業。同時に医師として診療も続けている。禁煙を成功させるために
“医師が処方する治療アプリ®”– 佐竹晃太さんは医学部を卒業後、研修医、臨床医として5年間の経験を積んだのち、中国上海で経営学修士（MBA）を、さらにアメリカで公衆衛生学修士（MPH）の学位を取得しました。帰国後の2014年7月に株式会社キュア・アップを医学部後輩の鈴木晋さんと共に立ち上げ、医療機関向けのニコチン依存症治療アプリ「CureApp禁煙」を開発。スマートフォンが広く普及する中、ダイエットや体重管理などのためのいわゆる健康アプリとは異なった、診療現場における治療用のアプリとはどんなものなのか教えてください。

佐竹：私たちが始めた会社、キュア・アップの「キュア」は治療・治療効用、「アップ」はアプリケーション・ソフトウェアを意味しています。その目的は病気に対して治療効果を持つ医療用アプリケーションの開発です。これは健康増進のために個人で使う健康アプリとは根本的に異なり、医師が患者の病気に対して治療効用を有するもので、ひと言でいえば”医師が処方する治療アプリ”ということです。

現在、病気の患者に医師が行うことの一つは薬による治療であり、もう一つは医療機器を用いた手術を含む治療です。キュア・アップの”治療アプリ®”（キュア・アップの登録商標）は、ソフトウェアという新しいツールを用いて病気を治す第3の治療法であると考えています。その第1号が禁煙治療アプリです。日本初の治療用医療アプリとして薬事承認を得るために、昨年10月から慶應義塾大学病院を中心に、治験に取り組んでいるところです。

– 禁煙外来という言葉が広く知られているように、たばこをやめたい多くの人が病院を訪れています。ニコチンパッチといわれる貼り薬や飲み薬を医師に処方され治療を受けますが、1年以上の禁煙に成功した人は3割未満で、7割以上の人が禁煙の継続に失敗したというデータが出ています。喫煙はなかなか手ごわい依存なのですね。

佐竹：禁煙しなくてはと強く思いながら、忙しい中、長期間にわたって通院し、決して安くはない治療費を払いながらも、禁煙できない方が7割以上というのが現状です。これを何とか改善したいという思いで禁煙治療アプリを開発しました。

禁煙治療には行動療法という心理療法が使われます。従来の通院治療では、薬の服用とともに、病院で医師や看護師が指導を行います。しかし、家にいるときは誰も禁煙指導はしてくれません。禁煙は孤独な闘いなのです。禁煙アプリを使えば、処方された薬で治療を続けながら、自宅や会社でも、スマートフォンによってチャットや動画を活用しながら治療を継続できます。アプリのベースになっているアルゴリズムやガイダンスのコンテンツは、これまでの医学の歴史の中で蓄積されたエビデンスや医師が日常の治療で暗黙知として得ている知識を解きほぐしてソフトウェア化したものです。治療終了後の再喫煙を防ぐ支援機能も備え、患者に喫煙しない習慣を身につけてもらいます。

また、禁煙ができているかどうかの目安となる呼気一酸化炭素（CO）濃度を測るための小型測定器を開発し、併用することで、これまで病院でしか測定できなかった呼気CO濃度を自宅でも高頻度で測定することができます。– 生活習慣に関わる病気の克服には、高血圧の人が家庭用血圧計で毎日血圧を測るように、目に見える数値を日々確認できることが励みになります。ポータブル呼気CO測定器を連動させるアプリでの禁煙治療は期待できそうです。

佐竹：ブルートゥースを使ったIoT（モノのインターネット）デバイスですから、測定データをスマートフォンで確認できますし、簡単に担当医に送ることもできます。これから広まると思われるテレビ電話での遠隔・オンライン診療にも役立ちます。

第2弾としては、非アルコール性脂肪肝炎（NASH）治療用アプリ「CureApp脂肪肝」を東京大学医学部附属病院と共同開発し、臨床研究中です。将来は禁煙アプリのように薬事承認を目指しています。その他にも、生活習慣病やメンタルヘルス疾患に治療効果のあるアプリをつくるため、すでにいろいろな医療機関等と共同開発に取り組んでいます。また日本発のイノベーションとしてアメリカ食品医薬品局（FDA）の承認取得を目指し、同時に中国での展開も考えています。

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